大光銀行 ペイジーで国への支払いをする
大光銀行のペイジー個人向けインターネットバンキング払い
個人向けインターネットバンキング：利用可能
大光銀行のペイジー法人向けインターネットバンキング払い
法人向けインターネットバンキング：利用可能
大光銀行のペイジーATM払い
ATM：非対応
大光銀行のペイジー支払い先へのダイレクト支払い(※)
ダイレクト：利用可能
※ダイレクト支払いは事前に届出が必要です。
大光銀行 ペイジーで地方公共団体への支払いをする
大光銀行のペイジー個人向けインターネットバンキング払い
個人向けインターネットバンキング：利用可能
大光銀行のペイジー法人向けインターネットバンキング払い
法人向けインターネットバンキング：利用可能
大光銀行のペイジーATM払い
ATM：非対応
大光銀行 ペイジーで企業への支払いをする
大光銀行のペイジー個人向けインターネットバンキング払い
個人向けインターネットバンキング：利用可能
大光銀行のペイジー法人向けインターネットバンキング払い
法人向けインターネットバンキング：利用可能
大光銀行のペイジーATM払い
ATM：非対応
金融機関名：大光銀行
金融機関コード：0532
（2020年5月8日現在）
大光銀行で利用できるペイジー（Pay-easy）について
大光銀行で使えるペイジーは支払い専用のサービス
ペイジーは、税金の収納、各種料金の支払いなど「支払い専用」のサービスです。
大光銀行で使えるペイジー利用方法の種類
ペイジーは、税金・光熱費・通信費・保険など各種料金の支払いを、金融機関の窓口やコンビニのレジに並ぶことなく、パソコン・スマートフォン・携帯電話・ATMから支払うことができます。
パソコン・スマートフォン・携帯電話はインターネットバンキング、ATMの場合はキャッシュカード・現金で支払うことができます。
※金融機関により支払い方法が限定される場合があります。
大光銀行で使えるペイジーは金額を間違う心配がありません
請求書や支払い依頼書が届いた段階で、予め支払先と支払い金額が設定されています。
通常の振込と異なり支払金額や支払先の入力をする必要が無いので、間違った相手に送金してしまったり、支払い金額を間違えるミスが発生しない仕組みになっているので安心して利用できます。
大光銀行で使えるペイジー手数料について
納税など国や地方公共団体へ支払う場合、手数料がかからない場合がほとんどです。
民間企業への支払い時は、手数料がかかる場合がありますので、支払先の企業や団体のホームページや請求書等で確認してください。
ペイジーでATM払いができる銀行
ペイジーで国庫金の支払いを行う
ペイジーでは、以下のような国庫金の支払いをすることができます。
・行政手数料
・源泉所得税
・申告所得税
・法人税
・相続税
・贈与税
・消費税及び地方消費税
・酒税
・たばこ税及びたばこ特別税
・石油石炭税
・電源開発促進税
・揮発油税及び地方道路税
・石油ガス税
・自動車重量税
・航空機燃料税
・印紙税
・登録免許税
・電波利用料
・労働保険料
・国民年金保険料
・厚生年金保険料
・船員保険料
・関税
その他詳しくは下記を参照してください。
日本年金機構（旧社会保険庁）でペイジー納税や支払ができる項目
JAバンク ペイジー口座振替受付サービスの一時利用停止
システムメンテナンスのためJA・信連・農林中金で構成するJAバンクが、ペイジー口座振替受付サービスの一時利用を、2021年2月14日（日） AM8：00～AM9：00 の期間に停止する。
ペイジーの取扱金額が２８兆円を突破！
2021年5月6日
2020年度の電子決済サービス「Pay-easy（ペイジー）収納サービス」において、主に国庫金、地方公金といった納税分野での取扱いが大幅に増加した結果、取扱金額が、28.7兆円、取扱件数は8,477万件となりサービス開始以来19年連続の増加となりました。
特に、国庫金の取扱い金額が前年度比約128％、地方公金の取扱い金額も前年度比約134％と急増しています。
国庫金においては「国税（e-Tax電子納税）」と「財務省会計センター扱い歳入金」、地方公金においては「地方税共通納税システム」での取扱いが伸長していることが大きな要因となっています。
公共分野と比べ、民間分野は大きくは伸びていません。
ペイジーの取扱金額が２２兆円を突破！
2020年4月28日
税金や公共料金、各種料金などを、パソコンやスマートフォン、ATM 等を 利用して、「いつでも、どこでも、カンタン、安心」に支払うことができるペイジー収納サービスにおける2019年度の利用件数が、7,959万件、金額は22.6兆円を記録し、サービス開始以来18年連続での増加となりました。
特に、国庫金分野では、「関税」での利用金額・件数が、昨年に引き続き右肩上がりで推移しました。
また、地方公金分野では、2019年10月から開始した、すべての都道府県・市区町村へ、自宅や職場のパソコンから電子納税できるサ ービスである 地方税共通納税システム での利用増加や、2018年下期から開始した地方団体による本格的な取扱い開始等により、利用件数、金額ともに前年度を上回りました。
2019年下期からは、新たに山梨県、香川県が自動車税（種別割）等に対応し、都内では練馬区、調布市が新たにペイジー収納サービスを開始するなど、対象エリアが拡大しています。
くわしくは、ペイジー決済が取扱金額22兆円達成！
ペイジー キャンペーン 2021年4月
2021年4月1日
日本マルチペイメントネットワーク推進協議会が、税金や各種料金をPC、スマホ、ATMなどを利用して「いつでも、どこでも」簡単に支払うことができるサービス「Pay-easy(ペイジー)」の利用者を対象にした「100名様に10,000円、400名様に5,000円が当たる！キャンペーン」を、2021年4月1日（木）より開始しました。
「100名様に10,000円、400名様に5,000円が当たる！キャンペーン」は、期間中にペイジーで500円以上支払いをした方が対象となり、支払い１回につき１回の応募が可能となっているので、期間中であれば何回でもペイジーで支払うたびに当選チャンスがあります。
詳しく⇒ ペイジー キャンペーン 2021年4月
ペイジー キャンペーン 2020年12月（終了）
2020年12月14日
日本マルチペイメントネットワーク推進協議会が、ペイジーを利用した全ての利用者を対象に「100名様に10,000円、400名様に5,000円が当たる！キャンペーン」を開始しました。
「ペイジー キャンペーン 2020年12月」は、期間中にペイジーで500円以上支払いをした方が対象、支払い１回につき１回の応募が可能となるのでペイジーで支払うたびに当選チャンスがあります。
詳しく⇒ ペイジー キャンペーン 2020年12月
